ソフトバンクグループの歩み | ソフトバンク株式会社

「インターネット」という言葉がまだ一般的ではなかった時代から、1人ひとりが情報端末を持ち、ネットワークにつながることによって無限に広がる知恵と知識を共有できる「情報革命」の時代を見据えて、情報産業を中心にソフトバンクは成長し続けてきました。

1980年代
1990年代
2000年代前半
2000年代後半

パソコンが広く普及する時代の到来を見据えて

1980年代

ソフトバンクはマイクロプロセッサーの進化により、「情報革命はまずパソコンを中心に起こる」と予見しました。パソコンのようなハードウエアの普及にはソフトウエアの流通が必須ですが、当時ソフトウエア制作会社とソフトウエア販売店を仲介する卸売会社がありませんでした。そこでまずパソコン用ソフトウエアの流通に革命を起こすため、ソフトウエアの流通事業を開始しました。販売店やソフトウエア制作の大手企業との独占契約を契機として事業を急拡大させ、国内最大規模の取扱品目数を持つIT関連流通事業者となるとともに、パソコンを広く普及させることに貢献しました。

ソフトバンクが次に進出したのは、パソコン関連の出版業です。当時はパソコンの規格がメーカーごとに異なり、ソフトウエアの互換性がなかった時代でした。しかし、当時のパソコン関連雑誌は、複数のメーカーの情報を網羅的に取り扱う「総合誌」が主流であり、読者のメーカーや機種ごとの情報を深く知りたいというニーズに応えられていませんでした。そこでソフトバンクはメーカーごとにパソコンやソフトウエアを紹介する「専門誌」を相次いで創刊し、パソコンの普及とソフトウエアの流通を促進しました。

パソコン用ソフトウエアを陳列する家電量販店

初期のパソコン用ソフトウエア（カセットテープ型）

月刊誌「Oh! PC」「Oh! MZ」の表紙

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インターネットが起こす革命的変化を見据えて

1990年代

1990年代には、ソフトバンクは「情報革命はインターネットによってパソコンどうしがつながることで加速する。今はその入り口にいる」と予見しました。そして、ソフトバンクはその革命的変化の過程において成長が見込める有望な米国のインターネット関連企業を早期に発掘・育成したいと考えました。この考えのもと、米国のインターネット関連企業に関する情報収集や戦略的投資を迅速に行うため、米国でSOFTBANK Holdings Inc.を設立しました。

また、コンピューター関連の先端情報が集め、戦略的投資につなげることを目的として、コンピューター業界の先端情報が集まる雑誌「PC WEEK」の出版元である米Ziff-Davis Publishing Companyや、大手コンピューター見本市「コムデックス」を運営する米The Interface Groupの展示会部門などを買収しました。これらの企業からの情報提供により、インターネットのポータル・検索サービスを提供する米Yahoo! Inc. に出資し、合弁で日本法人のヤフーを設立することで日本への展開を推進しました。ヤフーは現在のインターネット・カルチャー事業の中核企業であり、日本最大^*1のページビューを持つポータルサイトを運営しています。

コンピューター見本市「COMDEX」で講演する孫正義（1995年）

コンピューター見本市「COMDEX」でパソコンを操作する来場者（1995年）

初期の「Yahoo! JAPAN」の画面

[注]

*12010年3月、ニールセン・オンライン調べ（家庭と職場のパソコンからのアクセス）

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日本を世界のブロードバンド大国に

2000年代前半

2000年代前半のソフトバンクは、「情報革命がブロードバンドサービスによってさらに加速し、人々のライフスタイルを大きく変えるだろう」と予見していました。しかし、当時の日本はナローバンドサービスが中心であり、既存の通信事業者によるブロードバンドサービスの迅速な普及を見込むことはできませんでした。そのため電気通信事業の規制緩和を活用し、自らブロードバンドサービスを提供することで、日本のインターネット環境を大きく変えたいと考えました。この考えのもと、IP技術を活用した先進的なバックボーン・ネットワークを構築し、2001年からDSL^*2の技術を用いたブロードバンド総合サービス「Yahoo! BB」を開始しました。

ソフトウエアの流通事業で培った家電量販店との密接な関係を生かして積極的な契約者獲得を行う一方、IP電話サービス「BBフォン」などの付加価値サービスなどを提供した結果、急速に顧客基盤を拡大しました。現在「Yahoo! BB」を提供するソフトバンクBBはブロードバンド・インフラ事業の中核を担い、国内最大規模^*3のADSLサービスを提供しています。

このように、ソフトバンクが日本のブロードバンド化をけん引した結果、日本は世界で最も料金が安く、通信速度の速いブロードバンドサービスを利用できる国^*4になりました。

「Yahoo! BB」開始の記者会見で、動画配信のデモンストレーションを実施（2001年6月）

IP電話サービス「BBフォン」開始の記者会見（2001年12月）

[注]

*2DSL（Digital Subscriber Line）：電話線を用いた高速なデジタルデータ通信
*3総務省の統計資料をもとに当社算出
*4総務省「日本のICTインフラに関する国際比較評価レポート」（2009年8月）

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移動体通信事業への参入によりモバイルインターネット化を促進

2000年代後半

ソフトバンクは「情報革命はモバイルインターネットを中心にさらに加速し、いつでもどこでもさまざまなコンテンツを楽しめる時代が到来する」と予見していました。2006年にボーダフォン日本法人を買収することで移動体通信事業に参入を果たしました。

ボーダフォン日本法人買収後、（1）携帯電話ネットワークの増強、（2）携帯電話端末の充実、（3）携帯コンテンツの強化、（4）営業体制・ブランディングの強化の4つに取り組むことで、迅速にその競争力を強化しました。その結果、参入から5年間で携帯電話の累計契約数は7割増加し2,541万件に達しました。

2008年にはAppleのiPhone 3Gの販売を開始するなど、モバイルインターネットの利用に適した携帯電話端末を普及させることにより、モバイルインターネット利用を推進しました。さらに、2010年のiPad発売以来、多くの企業にiPadを活用した新しいワークスタイルを提案し、企業の生産性向上に貢献しています。

また創業30年の節目を迎えた2010年、ソフトバンクグループが次の30年で何を成し遂げ、どのような姿を目指すのかを「ソフトバンク新30年ビジョン」として発表しました。