情報通信サービスの根幹である通信ネットワークを安定的に運用するために、全国のネットワークセンターに技術者が常駐し、携帯電話の無線基地局や、センター内に設置されている通信設備のメンテナンスを行っています。通信ネットワークや無線基地局の稼働状況は、ネットワーク・オペレーション・センターにおいて専門の技術者が365日24時間体制で監視を行っています。

現場で培われたノウハウを通信ネットワークの安定運用に活かすため、全国のネットワークセンターやネットワーク・オペレーション・センターで考案された業務改善の施策を共有する場として、「メンテナンス・プロ・コンテスト」を毎年開催しています。2010年度は、「サービスレベルとお客様満足の向上」や「事故の防止」など、計64件の発表があり、業務改善の効果が特に高い施策は、全国へ計画的に展開しています。

詳細については、下記のWEBサイトをご覧ください。

• サービス品質の維持・向上（ソフトバンクモバイル株式会社）
• サービス品質の維持・向上（ソフトバンクBB株式会社）
• サービス品質の維持・向上（ソフトバンクテレコム株式会社）

お客様にいつでもどこでも携帯電話を快適にご利用いただけるよう、サービスエリアの拡大と、よりつながりやすいネットワークの実現に向けて日々改善を重ねています。お客様からエリア改善のご要望をWEBサイトで受け付け、改善後のお知らせをメールにてご連絡しています。

2010年3月には「ソフトバンク電波改善宣言」を公表し、モバイルネットワークに関するご要望に全力でお応えするために、「基地局倍増計画」「自宅用基地局無料提供」「店頭・企業用基地局無料提供」「店舗・企業用Wi-Fiルーター無料提供」の4つの取り組みを行うことを宣言しました。2011年3月末時点で「基地局倍増計画」の目標としていた12万局の開局を達成しましたが、さらなるネットワーク品質向上のために、現在も新たな基地局の設置を進めています。

詳細については、下記のWEBサイトをご覧ください。

• ソフトバンク電波改善宣言（ソフトバンクモバイル株式会社）
• サービスエリア（ソフトバンクモバイル株式会社）

ソフトバンクグループ通信3社は、災害による情報通信サービスへの影響が最小限となるよう、無線基地局や交換局の耐震・停電対策、基幹伝送路の冗長化や迂回路確保などの対策を講じています。通信ネットワークにトラブルが生じた場合に備えて、できる限り早期にサービスを復旧するための体制を編成し、定期的に訓練を行っています。また、テロ対策や新型インフルエンザ対策に関する業務計画や事業継続計画を策定し、各社WEBサイトでその概要を公開しています。

2010年2月には、ソフトバンクテレコムが国内の通信事業者として初めて、事業継続マネジメントシステム（BCMS）規格「BS25999-2規格^*1」（組織が災害、疫病などによって被る事業中断の影響を最小限に抑え、事業継続上の脅威に対処する能力を明示するための規格）の認証を取得しました。

2011年3月の東日本大震災では、震災直後に復旧対応メンバーを被災地に派遣しており、2011年4月には、ソフトバンクモバイルが提供する携帯電話サービスのエリアカバーが震災前とほぼ同等の状態に回復しました。また、ソフトバンクBBおよびソフトバンクテレコムが提供する固定電話サービスやインターネットサービスなどは、約98％（2011年6月20日現在）まで回復しました。

詳細については、下記のWEBサイトをご覧ください。